【第1回】反応がないHPの「問い合わせフォーム」見直しで獲得件数UP!選ばれる事務所に 記事



Webマーケティングの戦略立案や改善提案を得意とする平野友朗氏。
Webやメルマガで効果が出ないと感じている士業の先生方に、
全3回で効果的な情報発信方法を解説します!

 

HPからの反応がなければ出口から考える

「ホームページを開設しているのに問い合わせなどの反応が全くない」
という声をよく聞きます。

昔は、インターネットに情報を公開すれば、
お客様が勝手に見つけて問い合わせをしてくれるという誤解がありました。
しかし、すでに多くの方がお気付きだと思いますが、
それはあり得ないと断言できます。

インターネットの利用が当たり前となり、ホームページが必須とされる今、
それをどのように活用しているかがビジネスの成否を決めます。
インターネットに情報を公開する(ホームページを作る)ということは、
あくまでスタートラインに立ったにすぎません。

お客様(アクセス)を集める努力をしなければ集まりませんし、
たとえアクセスがあったとしても、そのサイトに何かしらの特徴がなければ
目を通してもらうことすらできません。
必要だと思ってもらえなければ問い合わせはされないでしょう。

アクセスがそれなりにあるのにホームページからの問い合わせがない場合、
まずは問い合わせフォームから見直してみてください。

例えば、フォームに入力する項目が多いと問い合わせのハードルが高くなり、
お客様が面倒になってしまいます。
よかれと思ってしていることが、実は逆効果を生んでいるのかもしれません。
そこで、問い合わせフォームの見直しポイントをまとめたので、参考にしてみてください。




 

フォームへの導線は確保されているか

「問い合わせフォームを使いやすくしているのにお問い合わせが来ない」という場合は、
問い合わせフォームへの導線が適切に配置されているかを確認しましょう。

例えば、どのページの最上部にも同じように電話番号や問い合わせフォームへのリンクを
記載するだけで「いつでも問い合わせができる」という安心感が生まれます。

各ページの記事を読んだ後に問い合わせをすると予想されるなら、
すべての記事の下にお問い合わせページへの導線が必要でしょう。
その際、『お問い合わせはこちら』だけでなく『お気軽に』、『何でも聞いてください』、
『24時間対応可能』などの心理的なハードルを下げる一言を入れることも有効です。


 

お客様が問い合わせをする決め手とは

「フォームをしっかり作った」、「導線も確保した」、それでもお問い合わせがない場合は、
「どのようなルートでお客様を獲得するのか」
「自分にとってのお客様は誰か」
「その人たちにとって〝問い合わせをする決め手〞がホームページから伝わるか」

を考えます。

ホームページから問い合わせをするということは、
「検索して見つけた」
「紹介で知った」
「広告を見た」
「もともと知っていた」など、
何かしらの経路や理由が存在します。
もし、私が顧問税理士を探すのなら、『千代田区税理士』で検索するでしょう。
私の仕事は一般的な仕事なので、どの税理士の先生でも対応できると考えます。
そのため、自社の業種では絞り込みをせずに『地域名+税理士(資格名)』で検索します。
その結果一覧を見ながら、
〝自分と相性がよさそうな人〞〝値段が妥当だと思う人〞を選択します。

逆に、税理士の知り合いがもとからいる場合は、その人に声をかけるでしょう。
つまり、インターネットで検索する人は、
「税理士の知り合いがいない」
「特殊な業務である」
「近くで探したい」
「安い人を探している」など、さまざまな理由があります。
あなたの求めている顧客ではない可能性もあります。

インターネット上のたくさんのライバルとの違いや、
比較されたときに選ばれる理由を明確に打ち出すことが、あなたの求めている顧客に出会う道です。

その際に、
「値段が売り」・「処理のスピードが速い」・「ある業種に特化している」
などの特徴があるなら、それらを書くべきです。
特殊な技能や選ばれる理由があったとしても、それを表に出さないことにはお客様に伝わりません。
ご自身でいくら「すごいんです」と叫んでも、初めてホームページを訪れた人は話半分に読むでしょう。

お客様の声なども使って強みを打ち出しましょう。


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※こちらの記事は、『月刊プロパートナー』2019年11月号~2020年1月号に掲載された特別連載です。
 
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プロフィール

平野 友朗氏

株式会社アイ・コミュニケーション代表取締役/一般社団法人日本ビジネスメール協会 代表理事/実践塾シェアクラブ 主宰

広告代理店勤務を経て、2003年、日本で唯一のメルマガ専門コンサルタントとして独立。
著書は28冊、のべ1,000媒体以上の取材を受け、講演・研修回数は年間120回を超える、
ビジネスメール教育の第一人者。 詳細はこちら