メルマガの発信内容やタイミングを顧客視点で見極めて、満足度をあげる！〔売上があがるWeb＆メルマガ戦略第２回〕

2022.07.13
プロパートナーONLINE 編集部

Webマーケティングの戦略立案や改善提案を得意とする平野友朗氏。
Webやメルマガで効果が出ないと感じている士業の先生方に、
全3回で効果的な情報発信方法を解説します！

お客様とのつながりはメルマガで継続する

メルマガは「もうオワコン（終わったコンテンツ）だ」と言われることもありますが、
まだまだ有効な手段です。
仕事で使用するメールボックスに直接届く、数少ないプッシュ型のメディアです。

Facebookやブログだと自発的に見に行く必要があります。
忙しくなったらそこまでチェックできないという人も、
仕事の依頼が届くメールボックスは必ずチェックするのではないでしょうか。

これまで、mixi、アメーバブログ、Twitter、Facebookなど
多くのプラットフォームを渡り歩いてきた人も、そこにお客様がいるうちはよいけれど、
お客様がいなくなると次の接触の場を探さなければなりません。

一方、メルマガは、メールアドレスが変わる頻度が非常に低く、
また、システムに不満があった場合も別のシステムに移管すればよいだけです。
この変化の少なさ、動きやすさはメルマガの魅力です。

また、メルマガは名刺交換をした後の相手との関係性の構築にも役立ちます。
名刺交換をした人が、いつか仕事を依頼してくれる。
そう考えて多くの交流会に参加して名刺を1000枚ほど配った。
でも、全く反応がないという話も聞きます。

そもそも、たった一度の名刺交換で、
すぐに仕事につながるケースはどのくらいあるでしょうか。

名刺交換をする人の大半は「いつか機会があったら」、「もうちょっと考えます」という人たちです。
そんな人が「仕事を依頼したい」と思ったときにどうするか。
おそらく、頭の中で「誰かよい先生はいなかったか」と探すでしょう。
初対面で、よほどのインパクトを与えない限り記憶には残りません。
思い出せるのは、最近会った人や継続して会っている人くらい。

覚えていても、半年も接触がない相手にいきなりメールや電話をできるでしょうか。
連絡しても相手が自分のことを覚えていなかったら失望します。
それを回避するためにも、接触がない相手には連絡をしないという人もいます。

このように「誰かいないか」と考えたとき「連絡してみよう」と思ってもらえるように、
メルマガで関係を維持しましょう。
週に1回でも、月に1〜2回でも接触があれば
「そういえばメルマガがきている○○先生がいるな」と思い出す可能性が高まります。

何ができるのかを明確に発信する

メルマガで発信する情報は、仕事にまつわることを主とするべきです。

例えば、お子さんを溺愛しているからと、
そのことばかり書いていると何屋さんか分からないということも起こり得ます。
「子どもが好きな人」というブランディングになってしまい、
子育てのことばかり聞かれるかもしれません。

記憶に残ったとしても何ができる人か分からなければ、仕事につながる可能性は低くなります。
メルマガだけでなくSNSやブログも同じです。
情報を出すなら、仕事につながる内容かどうかもイメージするべきです。
地方で講演したことを情報として発信すれば
「○○先生は出張講演してくれるのか」と受け取られます。

発信する情報をコントロールすることで、自分のイメージを固定しましょう。

配信のタイミングはお客様視点で決める

メルマガの配信日によっても反応が変わるため、メルマガをいつ出したらよいのか悩む人がいます。

まず、月に1回なら配信日は営業日に固定しましょう。
毎月1日でもいいのですが、土日が重なると閲覧数は大きく減ります。
月曜日に、大量のメールが届いていたら流し読みされる危険性があります。

メルマガをどこで読むかによっても配信時間が変わります。
会社員が自宅のパソコンで読むなら平日の夜や土日に送るのが一般的です。
通勤の時間帯に読むなら7時〜8時くらい。出社して読むなら8時〜9時くらい。

このように、相手がいつ読むのかを想定し配信時間を決めます。

メルマガは送り始めてすぐに結果が出るものではありません。
そう考えて接触を継続しましょう。
私の例では、メルマガ登録から10年経って初めてメールをもらい、
それが高額のコンサルティングの依頼だったこともあります。
読まれていると信じ、続けましょう。

プロフィール

平野友朗氏

株式会社アイ・コミュニケーション代表取締役／一般社団法人日本ビジネスメール協会代表理事／実践塾シェアクラブ主宰

広告代理店勤務を経て、2003年、日本で唯一のメルマガ専門コンサルタントとして独立。
著書は28冊、のべ1,000媒体以上の取材を受け、講演・研修回数は年間120回を超える、
ビジネスメール教育の第一人者。　詳細はこちら