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顧客開拓の創造はネットワークの仕組み化！
【全国の士業事務所の経営・営業・マーケティングの取り組みをセミナー撮り下ろしでご紹介！】●中小企業の経営者が考える士業のイメージと求めていること●お客さまに喜ばれる在り方・ノウハウ提供・仕組み作りとは?●「こちらから紹介したくなる」という士業先生はどのような人か?●株式会社リンクの考える士業連携とその仕組み 2019.10.01 -
会計事務所職員のための電話応対術
会計事務所であまり重視されていないと思われるのが電話応対。所長先生をはじめ、事務所全体が『たかが電話』と思っていませんか? 実はこれこそ大きな間違いです。電話応対が悪いことで風聞が広まり、顧問契約解除につながります。また、すがすがしい電話応対は好感度アップにつながり、新たなビジネスチャンスを呼び込みます。「電話の応対を改善したい」とお考えの会計事務所は、ぜひスタッフ全員で学習することをおすすめします。 ■主な内容・電話でのコミュニケーションとは・電話応対実践方法・明るく、正確に、言葉づかい・敬語に注意・職員に電話マナーを改善させるノウハウ・「こんな応対では顧問契約を切られる」チェックリスト・電話応対が事務所の業績を上げる 2018.11.01 -
問い合わせを確実に成約につなげる電話応対術
立派なHPを作っても顧客が取れないのは電話応対が原因です!SEOで検索順位を上げても電話応対が悪いと水の泡!!「立派なホームページを作ったり、SEOで検索順位を上げても、なかなか新規顧問先が増えない」。こんな悩みを抱える会計事務所は少なくありません。では、なぜ新規成約に至らないのか? 問い合わせを受けたときの電話応対に問題があるのです。どんなに費用をかけてホームページを制作したりDMを送っても、電話応対が悪いとすべてが水の泡。新規顧客は獲得できません。この動画は、問い合わせを確実に成約に結びつける電話応対のノウハウを公開。電話応対が改善すると事務所の好感度が上がり、新規顧客の増加へとつながります。■当動画のメリット・顧問契約の成約率が上がり、新規顧客が増える・新規顧客が増え、事務所の業績が上がる・電話応対が改善し、好感度がアップする■こんな方にオススメ!・新規顧客をもっと増やしたい会計事務所・Webマーケティングに力を入れたい会計事務所・顧問契約の成約率が低くて悩んでいる会計事務所・電話応対を向上させたい会計事務所■主な内容!・なぜ、Webサイトをきちんと作って検索順位を上げても成約できないのか?・ネットとリアルの融合・ヒアリングシートで効果測定・電話応対実践ノウハウ・こんな応対では新規顧客は増えない 2018.11.01 -
顧客を逃がさない会計事務所電話応対術
電話応対の改善で、成約率と顧客満足度を上げよう！「ホームページをリニューアルして、SEOで検索順位を上げても、なかなか新規顧問先が増えない」「最近、顧問先が減っている」こんな悩みはありませんか？その原因のひとつに電話応対の悪さが挙げられます。どんなに費用をかけてホームページを制作したりDMを送っても、電話応対が悪いとすべてが水の泡。新規顧客は獲得できません。また、最近では「電話応対が悪い」という理由でお客様が離れてしまうケースが珍しくないのです。この動画は、成約率を上げ、顧問先離れを減らすための電話応対ノウハウを大公開。電話応対が改善すると事務所の好感度が上がり、新規顧客の増加へとつながります。 主な内容●会計事務所における電話応対の重要性●会計事務所に見られるNG電話応対●電話応対の基本マナー●事務所の業績が上がる電話応対術●セミナー追客の電話ノウハウ●クレーム電話対応の基本●電話応対マニュアル作成のポイント 2018.06.01 -
【士業連携最前線】士業の連携を促す専門家ネットワーク
保険の枠を超えて総合的に経営を支援三重県松阪市で総合保険代理店『保険ブラザーズ』を運営する株式会社リンク。同社では、社会保険労務士や税理士と連携して法人顧客のサポートをしてきましたが、さらに連携の輪を広げるため、今年4月に『経営の窓口』を開設しました。経営の窓口は、社労士、税理士をはじめ、弁護士、司法書士、経営コンサルタント、産業カウンセラーら各分野の専門家によるネットワーク。同社が窓口となり、専門家の紹介を行っています。代表の黒川哲司氏は、このサービスを始めた理由を「お客様の繁栄をお手伝いするには、保険の提案だけでは足りないと感じたから」と語ります。保険は、万が一に備えて入るもの。つまり、保険代理店が活躍するのは〝何かあってから〞となります。しかし、企業の成長には〝何か起こる前〞にも税務・労務・人材育成など、多方面でのサポートが必要です。そこで、保険の枠を超えて企業を支援できるプロの輪を作ろうと決意しました。 顧客の利益を最優先ルールは理念の共有のみ最初に提携したのは、伊勢労務管理事務所代表の浅野敦氏。 2018.01.05
