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  • 創意工夫を凝らしてオンライン研修を成功させる

    リモートワークの浸透、多様な価値観を持つ世代の育成など、「ニューノーマル」な時代ならではの課題が浮き彫りになってきています。そこで、企業研修のプロフェッショナルである平野睦氏が、リモートワークやオンライン研修を成功させるための秘訣を解説します。 新しい日常により疎外感・孤独感が増大新型コロナウィルスによってあっという間に今までの常識が覆され、当たり前の日常が新しい日常へと変わらざるを得なくなりました。これまでと同じことができない、新しい体制を構築する時間もノウハウもない、大きなパラダイムシフトを迫られたなかで、企業においては「自宅待機を余儀なくされ、新入社員の育成ができない」「コミュニケーションが対面からオンラインになり、仕事の指示や評価基準、意思の疎通が図りにくい」「仕事への集中やオン・オフの切り替えが上手くいかない」など、数多くの課題が発生しています。ほかにも、社会不安から来るストレスなどから、メンタル的な課題も多く聞かれるようになりました。私たちは言葉よりも、相手の表情や雰囲気から多くの情報を受け取ります。メールや電話のみでのやり取りになると、同じ言葉でもきつく響いたり、誤解されたりといったことが起こりがちです。もともと日本人は「他者への信頼感が低い」といわれており、これは「自分のことを良く思っていないのではないか？」という相手への疑心暗鬼が最初にあるからだとも指摘されています。日常的に人と会えない環境では、なおさら疑心暗鬼は加速し、「他者は自分の事をどう評価しているのか」といった不安や疎外感、孤独感が大きくなってしまいます。 大きなリアクションで発表者を孤独にしない文字や言葉だけの関わりよりも、相手の顔が見えるオンライン上のコミュニケーションの方が、まだ問題が深刻化することは少ないといえます。リモートハラスメントなどといった問題も出てきていますが、最大限の注意を払いながら進めていけば、研修・教育などでは、思った以上にオンラインでも意思の疎通が図れることがわかってきました。特に講義型の研修はオンラインに向いており、多くの企業が導入を進めています。ただ、大勢で話し合う、相互理解を深めるという点では、残念ながら課題もいくつか見えてきまた。例えば「参加している感が薄い」「発言が少ない」「盛り上がらない」「アイデアが出ない」など。オンラインの研修や面談をしていて、違和感を覚えることの一つが〝目線〞です。どうしてもカメラではなく画面の相手に向かって話をしてしまい、目線がずれてしまいがちです。結果的にコンタクトが取れず、参加者全員が傍観者になってしまうことも。そこで私がいつも参加者にお願いしているのは、〝拍手〞と〝大げさなうなずき〞です。誰かが発表しているときは周囲の反応が重要なので、「大きく反応して、発表者を孤独にしないでください」と投げかけています。 活性化する場を目指しアイデアを取り入れる研修では、グループワークが可能なZoomを使うことが多いのですが、発表者を「オンラインじゃんけん」で決めてもらうことからスタートしています。オンライン上だと少し時差があり、「後出しした」とか「うまくいかないね」といった笑いが起こりやすいのです。そのため、自然と楽しい話し合いに移行できるというメリットがあります。最初の発表者が決まったら、その方にファシリテーター役を担ってもらい、「時間が来たので次の人に代わってください」などと仕切ってもらうと、全員が発言できるようになります。また、タイムキーパーを決めてもいいかもしれません。私の研修スタイルでは、特定の個人に発表させることは極力せず、グループで話し合った内容を代表者が発表する形をとっています。一人で意見を発表すると、多くの人は非難を恐れて消極的になりがちです。「自分たちのチームの意見では」と言える環境にすることで、発表者は臆することなく発言することができます。オンラインは、離れているメンバー同士が簡単にコミュニケーションをとれる、移動する時間が短縮できるといったメリットも多く、会議や研修の回数は今まで以上に増えることでしょう。これからは、いかに質を上げていくかという視点が重要になってきます。創意工夫をしながら、オンラインでも意見が活性化するような、能動的で自発性の高い場をつくっていきましょう。  ※月刊プロパートナー2021年2月号より抜粋いかがだったでしょうか？『プロパートナーONLINE』は、士業のための「明日役立つ」記事やセミナー動画などオンラインのコンテンツに加え毎月1冊、士業専門雑誌「月刊プロパートナー」をお届けするサービスです。月額3,000円のサービスを今なら14日間無料でお試しいただけます。▼14日間の無料体験はこちらから▼

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     TECHNOLOGYあなたのオフィスは大丈夫!?世界中で22億件の個人情報が漏えい世界中の個人情報が危険に晒されています。何者かのサイバー攻撃により、22億件の個人情報（メールアドレスなど）が漏えいし、インターネット上でファイル化されていることが、（株）ソリトンシステムズの調査で明らかになりました。22億件のうち1千万件がドメイン名の末尾が『.jp』で終わる日本国内のもので、その中には、政府機関や地方公共団体のメールアドレスも含まれていました。今回見つかった巨大ファイル群は4つ。一番大きなものは『14億クレデンシャル』という名称で、Webサイトや各種システムへの不正アクセスを目的とする危険なファイルです。この中には、ユーザー認証に使用される〝メールアドレスとパスワードの組み合わせ〟が13億8836万件入っています。そのうち619万件が日本関連のものでした。サイバー犯罪は、私たち日本人にとっても対岸の火事ではありません。（株）ソリトンシステムズによると、サイバー攻撃の被害に遭わないためには、メールアドレスやパスワードを使い回さないようにするべきだということです。企業など組織のメールアドレスは、不正侵入の足がかりなるため、不用意に組織のアドレスを使わないことを周知する必要があります。出典:（株）ソリトンシステムズ『サイバー攻撃用メガファイル分析~14億の標的パスワードと7億の詐欺メール送信先~』  WORKSTYLE従業員のストレス管理が急務58%の企業にメンタル不調者が在籍52%の企業が、「メンタル不調者が増えている」と回答しました。エン・ジャパン株式会社が人事担当者を対象に行ったアンケート調査で、このような結果が出ました。さらに、58%の企業が「自社にメンタル不調の従業員がいる」と答えていて、多くの企業で従業員のメンタルヘルス対策が急務となっています。実際に行なっている対策で多いものは、「ストレスチェックによる状況把握」（69%）、「産業医の設置」（57%）、「社内に相談窓口を設置」（49%）。有効だったものは、ストレスチェック、産業医の設置のほか、「残業削減などの労働環境改善」があげられています。ストレスチェックは従業員数50名以上の企業に義務付けられていますが、「高ストレス判定でも指導を申し出る者がほとんどいない」といった声もあります。社会保険労務士などの士業には、メンタル不調者に対応した就業規則の作成や、不調者を出さないための労務改善の提案など、顧客へのサポートが求められます。出典:エン・ジャパン『エン人事のミカタ』アンケート