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検索結果(全17件)

タグ “IT” を含むコンテンツを表示しています。

  • 顔認証技術をとりまく現状・未来展望と当社ソリューション「Authシリーズ」のご紹介

    新型コロナウィルスの影響により様々な生活様式に変化が表れています。この流れを受け新型コロナウィルス感染防止のため、顔認証技術の活用のニーズが増えています。この動画では、システムの開発・導入から、導入後の運用保守まで一気通貫で自社で完結したサービスを提供している株式会社ロココの福田勝志氏に・2019年までの顔認証技術を取り巻く状況・2020年以降の状況、これから広がる顔認証技術・Rococo Authシリーズご紹介について解説いただいています。 この動画の他にも900以上のコンテンツが今なら無料で14日間見放題! 2020.10.19
  • ベルフェイスに聞いたポストコロナの営業スタイルとは

    新型コロナウイルスの影響を受け、訪問や対面が難しくなった営業の現場は変化を余儀なくされつつあります。コロナ禍の中、一気に注目を集めるようになったオンライン商談サービス「bellFace」を手がけるベルフェイス 西山直樹氏に、ポストコロナの営業スタイルについてお聞きしました。士業の先生にとっても、顧問先の企業にとっても参考にしていただける内容です。是非最後までお読みください。 当たり前だった訪問営業ができなくなったチームで売上を最大化する国内No.1のオンライン営業システム「bellFace」のベルフェイス。電話での会話の延長で、相手先に資料・画面を簡単に共有できるという手軽さが受け、創業から6期目を経て、導入者数は2000社を超えました。しかし、2015年の創業当初はいわゆる「インサイドセールス」「オンライン商談」「Web会議」という言葉はまったく認知されていなかったといいます。インサイドセールスが認知されるようになってきた1年前の時点でも、社内会議をオンラインでやったことがある会社は約半分。オンラインでの商談にいたっては1/4に過ぎませんでした。(ベルフェイス調べ)「導入見送りの理由も、『システムとしては面白いけど、訪問しているからいらない』が一番でした。結局僕らの競合は日本の商習慣で、コロナが来る前はこの商習慣を変えられていなかった」と、ベルフェイスの西山直樹氏は語っています。しかし、新型コロナウイルスの到来で営業現場は一変しました。3月25日の都知事による自粛要請、4月7日の緊急事態宣言などを経て企業では在宅勤務が常態化。訪問禁止や外出の自粛で多くの営業担当は当たり前だった訪問営業ができなくなりました。当然ながら「オンライン営業」や「オンライン商談」などのキーワードの検索ボリュームが急激に拡大。bellFaceの検索ボリュームも2月から4月にかけて一気に3倍にはね上がったといいます。風向きの変化を察知したベルフェイスは3月5日の時点でサービスの期限付き無償提供を決定。3~5月の約3ヶ月でなんと1万2000社の登録があったといいます。5年間で積み上げてきた有償契約が約1300社だったので、無償提供とはいえ、一気に約10倍のユーザーがサービス登録したことになります。また、顧客も今まではIT系がメインだったが、無償提供の対象となった業界は金融、製造業、不動産、建設などの大手企業・レガシー産業に拡大しました。「当たり前だった訪問営業ができず、みんな困っていたんです」と西山氏は語ります。三菱地所レジデンスや日本青銅などの事例も発表され、IT系以外でもオンライン商談導入の兆しが見え始めたという状態です。 オンライン商談はもはや訪問営業の劣化版じゃないさて、緊急事態宣言が解除された現在ですが、今後も感染症のリスクに備え、われわれは「新しい生活様式」と呼ばれる働き方にチャレンジする必要があります。テレワークやローテーション勤務が当たり前になり、会議や名刺交換もオンラインになります。営業活動がオンライン化するのも当然の流れと言えます。オンライン商談にはさまざまなメリットがあります。天候や感染症に左右されずに営業活動ができ、場所や時間にとらわれない働き方も実現できます。また、地方にいたり、子育てをしながらでも、ハンディなく営業担当者として数字を稼ぐことだって可能になります。これに加えてベルフェイスが提案するのは商談動画を元にした「データドリブンな営業マネジメント」です。bellFaceでは「レコログ機能」にてオンラインの商談をすべて録画・録音しておくことができます。マネージャーはこれら商談動画をすべてチェックできるので、離れた場所においても担当者がどんな営業活動しているのかを営業同行することなく把握し、分析できるのです。また、同僚や新人はこれらの商談動画を生きた教材として用いることも可能です。スーパー営業マンのノウハウを組織のナレッジとして蓄積できます。実際、ベルフェイスでも実践しており、コロナ禍での在宅期間はノウハウを学ぶ時間に充てられました。「新卒入社者は在宅期間中に先輩の動画をて、学んだことを社内チャットにフィードバックしています。だから、明日からでも営業できます」(西山氏)これら商談データは2倍速で確認することもできるので、オンライン商談であれば、いわゆる営業同行の生産性も大きく上がります。さらに専用の音声テキスト化エンジンを搭載しており、動画・録音の文字起こしを確認することができます。「営業に特化した日本語のやりとり」という条件であれば、外資系クラウドのサービスより高い精度を実現するといいます。もちろん、テキスト化されれば、検索が可能になるので、例えば競合他社に関する全ての会話を抽出したり、営業チームのメンバーに共有すべき動画の特定箇所にしおりを付けることも可能です。ポストコロナの時代において、どの業界でも営業現場は大きな変化を強いられており、オンライン商談のような新しい潮流への変化対応力を持つのが新しい時代の営業と言えます。「もちろん訪問営業や対面接客は戻ってきます。でも、オンライン商談という選択肢はもはや外せなくなったと思います。マネジメントや人材育成という観点を考えれば、オンライン商談はもはや訪問営業の劣化版ではありません」と西山氏はアピールしています。 最後に従来は「あったら便利」という程度だったオンラインツールもポストコロナにおいては当たり前の存在となり、今後もさらに広まっていくと考えられます。ご事務所にまだ取り入れていない方、顧問先で導入を考えていらっしゃる所への提案にいかがでしょうか?6月15日 ベルフェイス記事https://ascii.jp/elem/000/004/016/4016019/引用 2020.10.12
  • オンライン営業システム「bellFace(ベルフェイス)」がIT導入補助金の対象サービスに認定。最大450万円分の導入補助が可能に

    新型コロナウイルスが生活だけでなく事業活動にも影響を与える昨今、従来の訪問スタイルに代わりオンラインツールの使用が各業界で広まってきました。この流れを受け、「サービス等生産性向上IT導入支援事業(通称:IT導入補助金)」の通常にはないC枠の対象サービスに「bellFace(ベルフェイス)」が選ばれました。※ベルフェイス株式会社(本社:東京都渋谷区、代表取締役:中島 一明、以下ベルフェイス)この記事では、ベルフェイス株式会社が提供するサービスについてご紹介していきます。 「IT導入補助金2020」の概要IT導入補助金は、中小企業・小規模事業者等が自社の課題やニーズに合ったITツールを導入する経費の一部を補助することで、業務効率化・売上アップをサポートするものです。2020年度は新型コロナウイルス感染症が事業環境に与えた影響への対策及び同感染症の拡大防止に向け、具体的な対策(テレワーク環境の整備等)に取り組む事業者へのIT導入等を優先的に支援するために、特別枠(以下、「C類型」)が創設されました。この度bellFaceは、C類型にて認定されたため、最大450万円の導入補助を受けることが可能です。bellFaceのIT導入補助金に関する詳細は、以下特設サイトをご参照ください。http://bell-face.com/it-hojokin/(※登録申請〆切日:11月2日参照:https://www.it-hojo.jp/schedule/) bellFace(ベルフェイス)とは営業担当のお相手(お客様)のアプリインストール、URL発行などの準備が不要。電話をしながら、パソコン・スマートフォン・タブレットなどに対して、瞬時に接続でき、簡単に資料や画面の共有が可能なオンライン営業システムです。商談の映像と会話が記録され、それをチームで共有したり、分析が出来ることで、営業組織のマネージメントを効率化できることが最大の特徴です。契約後は専任のカスタマーサポートが導入を支援いたします。商談の映像と会話が記録され、それをチームで共有したり分析が出来ることで、営業組織のマネージメントを効率化できることが最大の特徴です。契約後は専任のカスタマーサポートが導入をサポートいたします。導入企業2,000社(有償契約)突破 最後にこの取り組みにより、より多くの企業がオンライン商談をコスト負担なくご導入いただけます。ご自身のご事務所や顧問先の提案にいかがでしょうか。※ベルフェイス株式会社 2020年9月4日 ニュースhttps://corp.bell-face.com/news/3064より引用  2020.10.12
  • 会計事務所の事業承継事例

    29歳三代目税理士による苦悩から生まれた躍進戦略を公開!会計事務所は二代目・三代目が多いのが特徴です。承継時は「先代や古参スタッフとの人間関係」「従来の顧問先との関係」「顧問先廃業による売上減少」「旧来型事務所からの脱却」等で悩む事務所が多いと言われています。事業承継の悩みは、事例に学びましょう。当動画教材は29歳三代目税理士が、実際に先代や事務所スタッフとの人間関係等に悩んだ末にひらめいた戦略を実践し、ステレオタイプ事務所から特化型事務所へと変化を遂げた事例を公開。事業承継で悩む全国の会計事務所に、ひとつの道筋を照らしてくれます。 主な内容●個人の自己紹介●事務所紹介●事務所に来た時の状況●後継者ならではの苦労・恵まれていたこと、そこから導かれた「戦略」●ひらめいた「戦略」●今はどのような関係を築いている?●今後事務所をどのようにしたいか●二代目・三代目税理士へメッセージ●全国の先代税理士へのメッセージこの動画はオンラインショップBiscoにて販売しております。 『会計事務所の事業承継事例』概要商品名:会計事務所の事業承継事例製作年月:2014年06月仕様:DVD 1枚(約80分)+添付資料価格:12,960 円 (税込) 2018.11.01
  • エストニア 「税理士が消えた!?」IT大国電子政府誕生で何が変わる?

    「税理士が消えた!?」という字面だけ見ると衝撃的な事件のように感じるかもしれませんが、正しくは「税制が簡素化されたことで、個人の顧客を対象にした仕事がなくなった」ということ。IT先進国エストニアの事例は、日本にとって対岸の火事や否や――? 2018.10.01
  • これからの主流は 〝ラクして得する〞働き方 ~この本に学ぶ~

     常識をアップデートし根本的な問題を解決する2014年から『業務改善・オフィスコミュニケーション改善士』として活動してきた沢渡あまね氏。IT企業でシステム運用に従事していた経験を活かし、そのプロジェクトマネジメントの手法を、一般業務の問題解決に応用してきた。本書で提示している問題解決策も、IT企業で用いていた手法が元になっているといいます。今までに80社以上の働き方を改善してきた沢渡氏に、職場で起こる問題の〝諸悪の根源〞とその対処法について尋ねました。「いまだに根強く残る〝気合いと根性主義〞だと思います。『過去に自分たちが苦労しているんだから、後輩の君たちも苦労してね』という考え方はもう古いんです。これからは、〝ラクして得する〞働き方ができる環境を整えられるか否かに、組織の存続がかかってくるでしょう。なぜなら、それを実現している企業に、優秀な人材が集まるようになるからです。小手先の制度づくりに留まらない〝働き方改革〞を実行するためには、無駄が多い〝日常の当たり前〞を見直して、常識をアップデートする意識が大切なんです」。  2018.06.29
  • 縮小日本の労働力、労働生産性を上げるには?

     日本の先進国陥落は間近OECD“AnnualNationalAccountsDatabase” 経済規模を測る尺度としてGDP(国内総生産:GrossDomesticProduct。国内で生み出された付加価値総額)という指標がありますが、日本は長らくこのGDPの尺度でアメリカに次ぐ世界第二位の経済大国の地位を維持してきました。そのGDPの尺度で2008年に中国に追い抜かれて以来、日本は世界第三位となったのですが、今やその中国との差は3倍と差をつけられています。GDPの大きさは人口、そのうち(15~64歳の)労働人口に相関します。日本の高度成長時代の驚異的なGDPの伸びも労働人口の増加で支えられていました。その労働人口は1990年代半ばの8,700万人をピークに減少に転じているのです。この労働人口減がGDPの停滞の主原因とされます。総人口に占める高齢者割合が増え、労働人口が減れば、GDPは増えないという訳です。労働人口の減少は、深刻な人手不足を各地・各産業で招いています。しかしそれだけで「失われた25年」は説明できるのでしょうか? 2018.06.11
  • 【税理士を変更した理由】ITツールにうとくて、仕事が進まない、情報弱者の先生はいりません!

    IT業 佐々木社長(仮名)の告白私は、ベンチャーIT企業の代表取締役をしています。元々は、大手IT企業のシステムエンジニアをしていたのですが、スマートフォン・タブレットでできる小・中学生向けの通信教育アプリの会社を立ち上げました。ベンチャーの強みは、フットワークの軽さとスピード感です。大手企業は、新しいプロジェクトを始めようとしても、稟議や決済の手続きにさまざまな部署を通す必要があるため、時間が掛かります。それに比べ、弊社のようなベンチャーは、社員が提案したプロジェクトで良いものがあれば即開発し、社員同士で楽しむためだけに作ったチャット型アプリを商品化したりと、自由な社風が売りです。しかし、私が顧問契約した会計事務所は『スピード感』の欠片もありませんでした……。契約をしたO会計事務所は、中小企業の顧問業務100社以上と、実績は申し分ありませんでした。さらに、「クラウド会計も今後導入するんですよ」と言われ、リアルタイムで税理士と帳簿などを共有・管理したいと思っていたので、その点も決め手の一つでした。しかし、実際に担当職員とやり取りを始め、書類をメールで送ったところ、「メール添付での対応はやっていないので、郵送かFAX、もしくは持参していただけますか?」と言われました。持参する時間はないし、郵送となると、2~3日は掛かってしまい時間の無駄だと思ったので、「Dropboxを使いませんか?」とこちらから再度提案してみても、職員は「何のことかサッパリ」といった様子。確かに、O会計事務所の先生は70歳と高齢ですし、職員の中にも若い方はいなかったので、『Dropbox』を知らないのは仕方がないかと思いましたが、メールが使えないというのは致命的ではないでしょうか?そんな事務所なので、出張があり、直接会っての面談ができなかった時、スカイプかLINEで、ビデオ通話がしたいとお願いしても、「そういったことには疎くて……」と断られ、ため息しか出ませんでした。さらに、クラウド会計を導入するということでしたが、いつ導入されるのか聞いてみたところ、社内ではすでに導入しているが、テスト運転中で、本格運用にはまだしばらく時間が掛かるとのこと。メールもろくに使えないのに、クラウド会計を始めるなんて夢のまた夢!もう決めました。税理士を替えます。お願いです。円滑にコミュニケーションを取るために、基本的なITツールを使える税理士さんを紹介してください!Attention 基本的なITツールを職員が使いこなせるようにしよう クラウド会計ソフトに対応できる事務所になろう 2018.06.07
  • 飲食特化のビジネス拡大手法(2/2)

    こちらは全2巻構成のうち第2巻目のとなっております。第1巻目の動画はこちら:『飲食業 飲食特化のビジネス拡大手法(1/2)』 飲食業マーケティングのあの手この手を大公開!会計事務所の業種特化でポピュラーなカテゴリーのひとつが「飲食業」。しかし、どのようにして営業・マーケティング活動を展開すればいいのでしょうか?この動画では、飲食業特化を決心してからわずか半年弱の間に多面的な活動を展開し、ノウハウと実績を確立した税理士による「飲食業特化のためのビジネス拡大ノウハウ」を成功例と失敗例を含めてあますところなく大公開!自分にマッチする飲食業特化営業手法がきっと見つかります。 主な内容●「会計業界がリセット」誰でもチャンスあり!●戦略ないのにむやみに動いても無駄!●同業者マーケティング●「弱者の戦略」差別化=特化●集客してもクロージングできなければ意味がないので…●契約しても顧客満足度をとらないと意味がないので…●実践手法公開 ほか DVD詳細 『飲食特化のビジネス拡大手法』製作年月:2014年01月仕様:DVD2枚(約120分)+添付資料通常価格:21,600 円 (税込)販売価格:21,600 円 (税込)DVDの購入はオンラインショップBiscoより可能です。  2018.06.01
  • 飲食特化のビジネス拡大手法(1/2)

    こちらは全2巻構成のうち第1巻目のとなっております。第2巻目の動画はこちら:『飲食業 飲食特化のビジネス拡大手法(2/2)』 飲食業マーケティングのあの手この手を大公開!会計事務所の業種特化でポピュラーなカテゴリーのひとつが「飲食業」。しかし、どのようにして営業・マーケティング活動を展開すればいいのでしょうか?この動画では、飲食業特化を決心してからわずか半年弱の間に多面的な活動を展開し、ノウハウと実績を確立した税理士による「飲食業特化のためのビジネス拡大ノウハウ」を成功例と失敗例を含めてあますところなく大公開!自分にマッチする飲食業特化営業手法がきっと見つかります。 主な内容●「会計業界がリセット」誰でもチャンスあり!●戦略ないのにむやみに動いても無駄!●同業者マーケティング●「弱者の戦略」差別化=特化●集客してもクロージングできなければ意味がないので…●契約しても顧客満足度をとらないと意味がないので…●実践手法公開 ほか DVD詳細 『飲食特化のビジネス拡大手法』製作年月:2014年01月仕様:DVD2枚(約120分)+添付資料通常価格:21,600 円 (税込)販売価格:21,600 円 (税込)DVDの購入はオンラインショップBiscoより可能です。  2018.06.01
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